ニューヨーク | ムンバイ、2018年8月1日: タタコンサルタンシーサービシズ(TCS)は企業のアジャイル・プログラムのプラニング、デリバリー、追跡を支援する、従来にないクラウド型のアジャイルDevOps(デブオプス)製品『Jile™(ジャイル)』の提供開始を発表しました。
Jile™は「アジャイルチームによる、アジャイルチームのための」総合的なプラットフォームです。企業におけるソフトウェアアプリケーション開発およびデリバリーの変革に寄与するとともに、企業の組織全体にアジャイル文化の浸透を図り、アジャイルに対するマインドシェアを向上します。
Jile™はスケーラブルなアジャイルの手法を複数のロケーションにまたがる大規模プログラムの実行に適用することで、デジタルトランスフォーメーションを推進する企業に対し‘ビジネス4.0’への移行を力強く後押しします。企業が主軸とするビジネス上の目標に沿ってIT施策を明確に描き、その上でプロジェクトチームに適切なツール群やプロセス、管理権限を付与し、ステークホルダーに対し継続的に価値を提供することを可能にします。
IDC品質・ポートフォリオ戦略部門 アジャイルALM(アプリケーションライフサイクル管理)リサーチディレクターのメリンダ・バルー氏(Melinda Ballou)は次のように述べています。
「デジタル技術によるビジネス変革は今や現実のものとなっています。体系的なアジャイルDevOpsを実行するためには、組織上、プロセス上の変更を伴いますが、DevOpsのALMを自動化するJile™のようなツールは、そうした体系的なアジャイルDevOps実現の成否を左右する重要な要素となりうるものです。ビジネスクリティカルなアプリケーションでは年に複数回のリリースが発生しており、Jile™のような製品はアプリケーション開発およびデリバリー・ライフサイクルにおける重要なイネーブラーといえるでしょう」
TCS Jile™ビジネスヘッドのヴィジャヤラクシュミ・ゴパル(Vijayalakshmi Gopal)は次のように述べています。
「‘ビジネス4.0’は世界中のデジタルトランスフォーメーションの中核であり、Jile™はその実現に向けてTCSの戦略における重要な役割を担うものです。Jile™は 『ソフトウェアを通じたビジネスプロセスの改善・向上に取り組むあらゆるアジャイルチームに刺激と力を与える』 というビジョンのもとで開発されました。トライアルでの導入をはじめ、購入、利用のいずれもが簡便で、お客様にユニークかつ直感的で明快なユーザーエクスペリエンスを提供します。Jile™は世界中に分散されたアジャイルチームが継続的なイノベーションに取り組み、最良のソフトウェアを最短の時間で構築・提供することを可能にします」
Jile™(ジャイル)について
TCSが提供するオファリングJile™は、顧客企業に対し、信頼性の高いソフトウェアの迅速な開発、市場投入を支援する初のクラウド型アジャイルDevOps製品です。またJile™はあらゆるアジャイル開発チームに対し、単なるソフトウェア開発を超えて、実世界に変革をもたらすという、より高い目的意識を浸透させます。
Jile™の詳細については www.jile.io をご覧ください。
タタコンサルタンシーサービシズ(TCS)について
タタコンサルタンシーサービシズは、革新的かつ業界最高水準のIT サービス、コンサルティング、およびビジネスソリューションを世界中の大手企業に向けて提供し、その変革への道のりを支援している、ITサービス、コンサルティング、およびビジネスソリューション企業です。TCS はコンサルティングを基盤とし、コグニティブテクノロジーを活用したBPS、エンジニアリング・サービスやソリューションを総合的に展開しています。これらを卓越したソフトウェア開発の基準として認識されている、TCS 独自のアジャイル・デリバリー・モデルを通じ、地理的な制約にとらわれることなく提供しています。
TCS は世界最大規模の多国籍複合企業体であるタタ・グループに属し、最高水準のトレーニングを受けた40万人を超える人材を擁し、世界46カ国で事業を展開しています。2018年3月31日を末日とする会計年度の売上高は190億9,000万米ドルで、インドナショナル証券取引所とボンベイ証券取引所にも上場しています。また、気候変動に対する積極的な取り組みや表彰を受けた地域活動を世界中で展開しており、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックスやMSCI グローバル・サステナビリティ・インデックス、FTS4Eグッド・エマージング・インデックスをはじめ、主要なサステナビリティ指数の構成銘柄に名を連ねています。
TCSの詳細については www.tcs.com をご覧ください。
※本内容は、2018年8月1日(現地時間)、米国・ニューヨーク、インド・ムンバイで発表されたプレスリリースの抄訳です。