CX向上をもたらすアプリケーション自動化とインフラテストソリューション
ムンバイ、2021年1月21日： タタコンサルタンシーサービシズ（TCS）は、Microsoft Azureへのクラウド移行とモダナイゼーションを開始するためのクラウドアシュアランスプラットフォームサービスの提供を開始しました。
複雑なクラウドモダナイゼーションには、インフラ構築やアプリケーション統合上のボトルネックをはじめ、さまざまなリスクが伴います。TCSのクラウドアシュアランスプラットフォームは、こうした課題に対し、自動化インフラテスト、データマイグレーションの検証、諸機能の動作確認、その他の各種テストを含む自動化サービスを通じ、企業の事業目標達成を支援します。この包括的で自動化されたAzure向けテストサービスは、クラウド化において必要とされるテストを網羅し、本稼働までの所要期間を従来比で70%以上短縮します。
TCSのQuality Engineering and Transformation（QET）プラットフォームサービスは、TCS独自のマシンファースト™（Machine First™）のアプローチによって優れたサービスを提供し、Azure上で、よりリーンで迅速な保証プロセスをインフラとアプリケーションの両面から実現します。アセンブリラインに基づいたアプローチを通じ、各アプリケーションのAzureへの移行を段階的に実施し、のちにロールバックを生じないよう、それぞれのステップにおいてアシュアランスサービスを実行することによって既存ビジネスへの影響を抑えながら事業成果を改善し、IT運用コストを削減します。
TCSのクラウドアシュアランスプラットフォームサービスは、インテリジェントな戦略提案エンジンと堅牢な自動化ツールにより、モダナイゼーションプログラムにおける主要なボトルネックを解消し、最適化されたテストを迅速かつ確実に実行します。また、サブスクリプションベースの運用モデルにより、柔軟な調達体制、コスト予測、支出削減ももたらします。
TCS マイクロソフトビジネスユニット グローバルヘッドのシヴァ・ガネサン（Siva Ganesan）は、次のように述べています。
「企業は、モダナイゼーションにおける事業目標達成とリスク管理のための包括的なアシュアランスエコシステムの導入を求めています。Azureのために最適化されたTCSのクラウドアシュアランスプラットフォームは、お客様のクラウド化への道のりを全行程にわたりサポートします」
TCS クオリティエンジニアリング＆トランスフォーメーションユニット グローバルヘッドのカラムセッティ・プラバカール（Karamsetty Prabhakar）は、次のように述べています。
「モダナイゼーションプログラムの成功は、事業目標の達成に確実に寄与する堅牢で優れたアーキテクチャの設計と実装にかかっています。TCSのオファリングは、オンデマンドで自動化されたアシュアランスのエコシステムによって、お客様に優れた品質、レジリエンス、柔軟性とアジリティをもたらします」
以上
タタコンサルタンシーサービシズ（TCS）について
タタコンサルタンシーサービシズ（TCS）は、革新的かつ業界最高水準のIT サービス、コンサルティング、およびビジネスソリューションを世界中の大手企業に向けて提供し、その変革への道のりを支援している、50年の歴史を持つITサービス、コンサルティング、およびビジネスソリューション企業です。TCS はコンサルティングを基盤とし、コグニティブ技術を活用したBPS、エンジニアリング・サービスやソリューションを総合的に展開しています。これらを卓越したソフトウェア開発の基準として認識されている、TCS 独自の「ロケーションインディペンデント・アジャイル・デリバリーモデル（Location Independent Agile™ delivery model）」を通じ、地理的な制約にとらわれることなく提供しています。
TCS は、世界最大規模の多国籍複合企業体であるタタ・グループに属し、最高水準のトレーニングを受けた46万9,000人を超える人材を擁し、世界46カ国で事業を展開しています。2020年3月31日を末日とする会計年度の売上高は220億米ドルで、インドナショナル証券取引所とボンベイ証券取引所にも上場しています。また、気候変動に対する積極的な取り組みや表彰を受けた地域活動を世界中で展開しており、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックスやMSCIグローバル・サステナビリティ・インデックス、FTS4Eグッド・エマージング・インデックスをはじめ、主要なサステナビリティ指数の構成銘柄に名を連ねています。
TCSの詳細については、www.tcs.comをご覧ください。
※本資料は、2021年1月21日（現地時間）、インド・ムンバイで発表されたプレスリリースの抄訳です。
発表内容の詳細は原文をご覧下さい。
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